14日のドル円は上昇。東京時間と欧州時間には、158円ちょうど前後で急落する場面も見られたが、その後は米中会談への期待や底堅い米国の小売売上高、米株価指数が史上最高値を更新したことなどを受け、ドル買いが優勢に。158円40銭まで上値を伸ばした。一方、ポンドは急落。上述のドル買いの動きに加え、英国のストリーティング保健相がスターマー首相の交代を求めて辞任したことなどから、政治リスクが改めて意識されると、ポンド売りが優勢となった。ポンドドルは4月13日以来の1.33ドル台まで下落している。本日のドル円も、前日からのドル買いの流れを引き継ぎ堅調地合いとなりそうだ。ただ、為替介入への警戒感も強まっており、急落の恐れもあるため、注意したい。（森本）

本日の予想レンジ： 157.60-158.80円

14日の日本株式市場は反落。前日の米国市場でのハイテク株上昇を追い風に、日経平均株価は買い先行の値動きで始まったが、材料が出尽くしたと見られたことから一転して売りが優勢となった。後場中にAI・データセンター関連企業の今期業績見込みが市場予想を大きく下回ることが発表されると、売りが殺到し同社株はストップ安となった。これが連鎖的に関連銘柄の利益確定売りを誘い、日経平均株価は-0.98％の62,654.05円で引けた。14日の米国株式市場は主要3指標がそろって上昇。半導体セクターが上昇をけん引した形だが、米中首脳会談で個別に買い材料が出た銘柄が指標を押し上げたため、同セクター内でもまちまちの状況となった。15日の日本市場は反発を想定。ただし、ここ数週間の過熱感も意識されており、企業業績発表の内容次第で大きく市場が反応している。本日大引け後の半導体メーカーの決算発表を控え、様子見ムードが支配すれば上値は限られるだろう。（鈴木）

14日の米国債券市場では、国債相場は総じて下落し、利回りは終盤にかけて上昇幅を広げた。取引序盤は、原油価格の上昇が一服したことに加え、前日に10年債利回りが4.50％まで上昇して昨年6月以来の高水準を付けていた反動から、長期債を中心にテクニカルな買いが入り、10年債利回りは一時4.43％まで低下した。ただ、その後は再び売りが優勢となり、10年債利回りは前日比で1bp余り高い4.48％程度で引けた。2年債利回りも4.02％と上昇し、短期ゾーンでは金融政策見通しを巡る警戒感が続いた一方、30年債利回りは5.03％と高水準を維持した。市場では、4.50％近辺が10年債利回りの当面の目安として意識されているものの、この水準で上昇が一服したと判断するのは時期尚早との見方が出ている。短期金利先物市場では、連邦準備制度理事会の次の一手が利上げとなる確率が50％を超えて織り込まれる一方、一部ではなお利下げ再開の可能性も完全には排除されていない。原油を巡っては、ホルムズ海峡を通過する船舶や一部中国船舶への航行許可に関する報道を受けて供給懸念がやや後退し、相場の過度な緊張は和らいだものの、金利全般はなお高い水準で推移した。本日の日本債券市場（5月15日）は、下落して始まる見込みとなっている。前日の米金利上昇の流れに加え、原油高を背景とした物価上振れ懸念や、補正予算編成を巡る報道を受けた財政悪化への警戒感が引き続き重しとなっている。前日は国債イールドカーブが大幅にベア・スティープ化し、政府が2026年度補正予算案の編成を検討しているとの報道が相場の下押し要因となった。追加歳出の規模や財源はなお不透明だが、国債増発や財政規律の緩みへの懸念が意識されており、しばらくは財政を巡る動きが相場変動要因として注目されやすい状況にある。14日に実施された30年国債入札は、応札倍率が過去1年間の平均を上回った一方、最低落札価格は市場予想を下回り、テールも拡大するなど、やや低調な結果と受け止められた。利回り水準の高さが一定の需要を集めた一方で、原油高対策や補正予算を通じた財政悪化懸念から投資家の慎重姿勢がうかがえる内容だった。本日は日銀が残存1年超3年以下、5年超10年以下、10年超25年以下を対象とする定例の国債買い入れオペを実施する予定で、相場の支えとなる可能性はあるが、夜間取引では先物6月物が下落しており、売り一巡後に持ち直すとの見方もある中で、まずは軟調なスタートが見込まれている。原油高によるインフレ懸念と財政への警戒が残る中、相場は引き続き上値の重い展開となりそうだ。（宮嶋）